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癌と就職、休職

休職

がんになると、「仕事を続けられるのか」「退職をしなければならいのか」とった不安を感じてしまうことは当たり前のことです。症状や治療方法にもよりますが、休職をすることは一つの選択肢になります。但し、休職制度は法律上必ずしも導入が義務づけられてはいないので、まずは雇用契約書や就業規則などで現在働かれている会社の労働条件を確認する必要があります。休職制度がある場合でも、がんになると治療のために入院をしたり 、退院した後も通院のために会社を休む必要があるので、どのようなケースに利用できるかの確認も必要になります。

傷病手当金

休職できたとしても、治療費の心配がありますが、会社員や公務員などの加入する公的医療保険には「傷病手当金」の給付があります。


※休職制度がない場合
休職制度がなかったとしても、会社によっては勤務を継続しながら治療をしていくことができる休職に近い方法を取ることができないか、会社に相談してみることが大切です。

※配置転換
治療中や治療後に職場復帰をする場合、治療前と同じように働けることが最もよいですが、治療の影響で治療前と同じように仕事をできないケースもあります。あまり無理をせずに、体力や労働時間を考慮した働きやすい職場への配置転換を希望することも一つの選択肢となります。

※職場の理解
がんの治療中や職場復帰する際には、職場の上司・同僚の理解を求めることも大切です。必ず職場が理解をしてくれるわけではありませんが、病気について配慮してもらえるケースもありますので、会社と適切に相談できる関係を作れるかが治療中や職場復帰に当たって重要です。

就職

がんについての企業側の理解が不十分で、がん患者というだけで採用には消極的で不採用になる場合もあります。また、就職後も、治療の状況によっては業務に支障を及ぼす可能性もあります。就職にあたっては、がんを伝えることは確実に必要ということはないですが、業務で考慮して欲しいことは事前に明確に伝え、自分にあった職場を探すことが大切です。
最近ではがん患者や障害者の雇用に特化した人材紹介会社もあり、治療への配慮を求人側に事前に伝えているので、仕事を探す手段として利用するもの一つの選択肢になります。病気は働き方に大きな影響を与えるので、患者が会社に対してがんに対して相談できる関係を築くことが大切です。

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